新型コロナウィルス感染拡大防止に関する学会の対応

掲載日：2021年07月12日
2021年7月12日
新型コロナウィルス感染拡大防止に関する学会の対応
 
一般社団法人 日本地質学会
会長 磯��行雄

東京・沖縄を対象に，令和3年7月12日より8月22日まで「緊急事態宣言」が発出されました．

新型コロナウィルスの感染拡大は収まらず，厳しい状況が続いています．これまで同様，宣言が発出されている地域、または自治体からそれに準ずる宣言等が出されている地域では，学会主催の行事・イベントは，なるべく対面形式での開催を避け，オンラインでの開催をお願いいたします．各委員会等の会議についても，原則Web会議とし，各支部・専門部会の会議等も同様に，状況に応じた対応をお願いいたします．

学会事務局では出勤・電話対応は再開しておりますが，交代でテレワークを実施しております．皆様にはご不便をおかけしますが，ご理解のほど，よろしくお願いいたします．

なお今後も，社会状況を注視しつつ慎重に判断していく予定です．適宜，ホームページ，geo-Flash等でご連絡してまいります．あわせてよろしくお願いいたします．
 

新型コロナウィルス感染拡大防止に関する学会の対応
 
一般社団法人 日本地質学会
会長 磯��行雄

新型コロナウイルス対策として１０都道府県に発令されていた緊急事態宣言が６月２０日、沖縄を除いて解除され、うち北海道、東京、愛知、京都、大阪、兵庫、福岡の７都道府県は２１日に「まん延防止等重点措置」に移行しました．

緊急事態宣言は解除となりましたが，厳しい感染状況が続いています．これまで同様，学会主催の行事・イベントは，なるべく対面形式での開催を避け，オンラインでの開催をお願いいたします．各委員会等の会議についても，原則Web会議とし，各支部・専門部会の会議等も同様に，状況に応じた対応をお願いいたします．

学会事務局では出勤・電話対応は再開しておりますが，交代でテレワークを実施しております．皆様にはご不便をおかけしますが，ご理解のほど，よろしくお願いいたします．

なお今後も，社会状況を注視しつつ慎重に判断していく予定です．適宜，ホームページ，geo-Flash等でご連絡してまいります．あわせてよろしくお願いいたします．
 

2021年6月1日
日本地質学会会員・支部長・専門部会長 各位
 
新型コロナウィルス感染拡大防止に関する学会の対応
 
一般社団法人日本地質学会
会長 磯�� 行雄

　新型コロナウィルスの感染が拡大する9都道府県（北海道、東京、愛知、大阪、兵庫、京都、岡山、広島、福岡）に出されている緊急事態宣言が、令和3年6月20日まで期限を延長されることになりました．
　引き続き，緊急事態宣言が発出されている地域、または自治体からそれに準ずる宣言等が出されている地域では，対面形式の学会主催の行事・イベントは屋内外を問わず中止または延期，あるいはオンライン開催への変更のご検討をお願いいたします．それ以外の地域においても，当面はなるべく対面形式での開催を避け，オンラインでの開催をお願いいたします．

　なお、学会事務局は原則テレワークを実施し，問い合わせ等についてはメールのみでの対応としています．また各委員会等の会議についても，原則としてWeb会議で行います。各支部・専門部会の会議等においても状況に応じた対応をお願いします．未だ終息の目途が見えない状況が続いており，皆様にはご不便をおかけしますが，ご理解のほど，よろしくお願いいたします．
今後については，社会状況を注視しつつ慎重に判断していく予定です．適宜，ホームページ，geo-Flash等でご連絡してまいります．あわせてよろしくお願いいたします．

（事務局連絡メールアドレス）
  • 庶務一般：main[at]geosociety.jp
  • 広報・編集：journal[at]geosociety.jp ＊[at]を@マークにしてください。
     
2021年4月26日
日本地質学会会員・支部長・専門部会長　各位
 

新型コロナウィルス感染拡大防止に関する学会の対応

一般社団法人日本地質学会
会長 磯��　行雄
　
　　新型コロナウィルスの感染が拡大する東京、大阪、京都、兵庫の4都府県を対象に，令和3年4月25日「緊急事態宣言」が発出されました． 　　
　　この状況を鑑みて，緊急事態宣言が発出されている地域、または自治体からそれに準ずる宣言等が出されている地域では，対面形式の学会主催の行事・イベントは屋内外を問わず中止または延期，あるいはオンライン開催への変更のご検討をお願いいたします．それ以外の地域においても，当面はなるべく対面形式での開催を避け，オンラインでの開催をお願いいたします．

　　なお、学会事務局は原則テレワークを実施し，問い合わせ等についてはメールのみでの対応としています．また各委員会等の会議についても，原則としてWeb会議で行います。各支部・専門部会の会議等においても状況に応じた対応をお願いします．未だ終息の目途が見えない状況が続いており，皆様にはご不便をおかけしますが，ご理解のほど，よろしくお願いいたします．
　　今後については，社会状況を注視しつつ慎重に判断していく予定です．適宜，ホームページ，geo-Flash等でご連絡してまいります．あわせてよろしくお願いいたします．

（事務局連絡メールアドレス）
  • 庶務一般：main[at]geosociety.jp
  • 広報・編集：journal[at]geosociety.jp 　　＊[at]を@マークにしてください。
 
2021年4月19日
まん延防止等重点措置実施に関する学会の対応について
一般社団法人 日本地質学会
会長　磯��行雄

新型コロナウィルス感染症が再び感染拡大している状況を受けて，4月20日までに10都道府県でまん延防止等重点措置が実施されるに至りました．

学会主催の行事・イベントは，適用を受けた都道府県のみならず，そのほかの地域においても，当面はなるべく対面形式での開催を避け，オンラインでの開催をお願いいたします．各委員会等の会議についても，引き続き，原則Web会議とし，各支部・専門部会の会議等も同様に，状況に応じた対応をお願いいたします．

学会事務局は問い合わせ等の電話対応はしておりますが，交代でテレワークを実施しております．皆様にはご不便をおかけしますが，ご理解のほど，よろしくお願いいたします．

なお今後については，社会状況を注視しつつ慎重に判断していく予定です．適宜，ホームページ，geo-Flash等でご連絡してまいります．あわせてよろしくお願いいたします．
 
2021年3月22日
緊急事態宣言解除後の学会の対応について
 
一般社団法人日本地質学会
会長 磯�� 行雄

新型コロナウィルス感染症の急速な感染拡大に伴い令和3年1月に発出された緊急事態宣言は，3月21日をもって全都道府県で解除となりました．

しかしながら新型コロナウィルス感染症が収束に至るには，まだしばらくの時間を要すると考えられます．学会主催の行事・イベントは，当面はなるべく対面形式での開催を避け，オンラインでの開催をお願いいたします．

なお、学会事務局は交代でのテレワークとすることで，問い合わせ等の電話対応を再開いたします．一方で，各委員会等の会議については，引き続き，原則Web会議で行います。各支部・専門部会の会議等においても状況に応じた対応をお願いいたします．皆様にはご不便をおかけしますが，ご理解のほど，よろしくお願いいたします．

なお今後については，社会状況を注視しつつ慎重に判断していく予定です．適宜，ホームページ，geo-Flash等でご連絡してまいります．あわせてよろしくお願いいたします．

 
 
日本地質学会会員・支部長・専門部会長　各位
2021年1月9日
 
新型コロナウィルス感染拡大防止に関する学会の対応
 
一般社団法人日本地質学会
会長 磯��　行雄
 
　　首都圏における新型コロナウィルス感染症の急速な感染拡大に伴い，令和3年1月7日（木）に，首都圏の1都3県に「緊急事態宣言」が発出されました．今後，他の自治体においても「緊急事態宣言」やそれに準じた宣言等が発出される模様です．
　　この状況を鑑みて，緊急事態宣言が発出されている地域、または自治体からそれに準ずる宣言等が出されている地域では，対面形式の学会主催の行事・イベントは屋内外を問わず中止または延期，あるいはオンライン開催への変更のご検討をお願いいたします．それ以外の地域においても，当面はなるべく対面形式での開催を避け，オンラインでの開催をお願いいたします． 
 
　　なお、学会事務局は原則テレワークを実施し，問い合わせ等についてはメールのみでの対応としています．また各委員会等の会議についても，原則としてWeb会議で行います。各支部・専門部会の会議等においても状況に応じた対応をお願いします．皆様にはご不便をおかけしますが，ご理解のほど，よろしくお願いいたします．
 
　　なお今後については，社会状況を注視しつつ慎重に判断していく予定です．適宜，ホームページ，geo-Flash等でご連絡してまいります．あわせてよろしくお願いいたします．
 
（事務局連絡メールアドレス）
    庶務一般：main[at]geosociety.jp
    広報・編集：journal[at]geosociety.jp  　　＊[at]を@マークにしてください。

 

会員・関係者 各位

学会事務局はテレワークを実施しています


学会事務局は、6月以降も出勤日数や人数を調整しながら部分的にテレワークを実施しております。営業時間は通常通り、電話対応も再開しておりますが、事務局へのご連絡・お問い合わせは、できるだけメールでお送りいただけると幸いです。
ご協力のほどよろしくお願いいたします。
 

  • 庶務一般：main[at]geosociety.jp
  • 広報・編集：journal[at]geosociety.jp  　　＊[at]を@マークにしてください。
     

2020年6月15日
 


会員・関係者 各位
2020年4月10日
 
新型コロナウィルス感染拡大防止に関する学会の対応
 
一般社団法人日本地質学会
会長 松田　博貴

新型コロナウイルスが，我が国においても都市部を中心に急速に拡大しはじめました．政府も感染拡大防止のため，7都府県に「緊急事態宣言」を発出しました．

日本地質学会では，政府の要請に基づき，事務局では原則テレワークを実施し，問い合わせ等についてはメールのみでの対応としています．また委員会等の会議についても，当面，原則としてWeb会議で行い，各支部の行事においても状況に応じた対応をお願いしております．皆様にはご不便をおかけしますが，ご理解の程，よろしくお願いいたします．

なお今後の活動の在り方については，社会状況を注視しつつ慎重に判断していく予定です．適宜，ホームページ，geo-Flash等でご連絡してまいります．あわせてよろしくお願いいたします．

（関連情報）

会員・関係者各位
 
事務局へのご連絡はメールでお送りください
（新型コロナウィルス感染拡大を受けて）
 
新型コロナウィルス感染拡大の影響及び東京都の自粛要請を考慮し、3/30以降の事務局職員の出勤を一部控えることとなりました。
お電話での応対はできない場合があります。また、郵便物の受領確認が難しい状況となります。学会事務局へのご連絡・お問い合わせは、メールでお送りいただきますようお願い致します。ご迷惑をおかけいたしますが、ご了承ください。
 
2020年3月27日
日本地質学会事務局

 

一般社団法人日本地質学会　支部長　各位
 
 ​支部での会合／行事の開催について
（新型コロナウィルス感染拡大を受けて）

　　前略 新型コロナウィルスのニュースが，連日，報道され，各支部におかれましても，その拡大に憂慮されていることと思います．この年度末から新年度にかけては，支部例会や総会，あるいはシンポジウム・野外巡検などの企画の準備が進められていることと思いますが．各方面において人が集まる行事に関しての対応・対策などが議論されております．

　　学会としましては，地域によって状況が異なり，また各行事の会場・規模・形態などが多様であるため，何か一律に基準を定めるところではありませんが，それぞれの行事に応じて適切な対応をいただき，支部の会員の皆様，また一般参加者の方々の健康，ならびに公衆衛生にご配慮いただきますようお願いするところです．何卒，よろしくお願いいたします．
 
2020年2月21日
一般社団法人日本地質学会
会長　松田　博貴

転載申請_2021-05転0310

掲載日：2021年03月17日
下記に対して、転載申請がありましたので許可致しました．

転載元著作物：高野 繁昭 ，1994，多摩丘陵の下部更新統上総層群の層序．地質学雑誌，100巻，675-391．https://www.jstage.jst.go.jp/article/geosoc1893/100/9/100_9_675/_article/-char/ja/
転載対象：第２図

転載先：教室で行う野外実習デジタル教材「生田緑地フィールドワーク」
著者名：藤原　靖
（注）高校「地学基礎」の教材として学校へ配布

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掲載日：2020年09月04日
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申込・問い合わせ：日本地質学会事務局
電話　03-5823-1150　FAX03-5823-1156　　e-mail: main@geosociety.jp
または、詳しくはこちら(PDF)

会員名簿取り扱いに関する注意喚起

掲載日：2016年02月26日

会員名簿取り扱いに関する注意喚起
 
ある会員のかたから，『不動産会社から地質学会の会員を対象とした不動産（マンションやアパート）管理や投資に関わる営業電話がありました』との報告を受けました．
会員名簿は会員および関係団体以外には一切配布しておりませんが（販売は一切行いません），名簿が名簿業者に出回り，本会あるいは会員の承諾を得ないまま地質学とは無縁の商業活動に利用されることが多くなっております．会員のみなさまにおかれましては，名簿（旧名簿も含め）の扱いには十分ご配慮くださるようお願いいたします．

　もし，今回のような営業電話があった場合には，相手方にたいして，どういった経緯・経路等で個人情報を入手したのかをお尋ねいただき，分かりましたら地質学会までご一報ください．
2016年2月26日
日本地質学会事務局
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