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（理事会報告）地質学雑誌完全電子化実施，2022年1月を目標
2021年4月3日開催の理事会において，地質学雑誌の完全電子化の方針と実施スケ ジュールについて話し合われました．
理事会では，昨今の会員の減少に追い討ちをかけるように，コロナ禍で会員減 少が加速し（会員数昨年度比162名減；ピークの1999年会員数5200名→ 2021年3月末3217名），会費収入の大幅減により，本学会には，もはやコロナ禍 以前と同じような活動を行う財政的な体力はないことが説明されました．このような学会のひっ迫した財政状況に鑑み，地質学雑誌の完全電子化について， 来年（2022年）1月より開始することを目標に，実現に向けた検討をすすめることになりました．一方で，現在，地質学雑誌と一緒に毎月郵送されているニュース誌（日本地質学会News）については，当面は現状と同じ月刊（12回/年）での冊子配布を維持することが確認されました．
今後は，地質学雑誌の完全電子化実現に向けて，電子化の技術面及び編集作業 の問題点の洗い出しとその解決策の検討をすすめることになります．編集出版 作業の迅速化，オープンデータサーバの活用等，電子化のメリットを最大限に感じていただけるような体制づくりに努めます．検討状況については，ニュース誌やジオフラッシュを用いて，会員の皆様に随時ご報告させていただきます． 地質学雑誌の完全電子化は,現在すすめている学会運営全体の見直しの一環として位置づけられています．並行して，学生・院生会員の会費や大会参加費の見直し，シニア会員制度の創設，ショートコースの充実，学会公式SNSの立ち上げ等，新規入会促進や長く会員を継続してもらうための魅力ある会員サービスについても現在検討を進めているところです．こちらもニュース誌やジオフラッ シュ等により会員の皆様に随時検討状況をご報告させていただく予定です．
会員の皆様には，本学会のこのような状況をご理解いただき，ご協力を心より お願い申し上げる次第です．
